コラム

リフォームに補助金が!?リフォームの補助金徹底調査!

2019年9月8日(日)

リフォームに補助金が活用できることをご存じですか?多額の費用が掛かるリフォームには、補助金を活用してお得にリフォームできる場合があります。今回はリフォームに活用できる補助金7選をお伝えします。

 

◆リフォームに活用できる補助金はさまざま◆


リフォームを行う上で、一番気にかかるのが費用です。複数個所をまとめてリフォーム、または全面的なリフォームを行う場合は、1,000万円を超えることもあります。

少しでもリフォーム費用を減らして、お金を上手に使うにはどうしたらよいでしょう?そこで活用したいのが「リフォームの補助金」です。

条件が当てはまる場合、リフォームに補助金が出るケースがあります。それを上手に活用して、リフォームに掛かる費用を大幅に節約できるかもしれません。

 

◆リフォームの補助金を活用するには◆


リフォームの補助金制度は、国や地方公共団体が推進する住宅にリフォームする場合、利用できる制度です。

これらは国や地方公共団体ごとに基準が異なることが多いので、まずはお住まいの地域の補助金制度を確認しましょう。

なお、リフォームに関する補助金は、情報が日々更新されていく為、随時チェックしておきましょう。自治体ごとに補助金の予算は決められていますので、打ち切られる前に問い合わせと申し込みが必要となります。

 

◆リフォームで使える補助金を7つ紹介◆


1.マンションのリフォームに活用できる補助金


マンションのリフォームにも活用できる補助金は、いくつかあります。自治体ごとにさまざまな種類の補助金があり、場合により早い者勝ちというケースもありますので、タイミングにも配慮してください。

マンションリフォーム対象の補助金例
・省エネリフォームの補助金
・介護リフォームの補助金
・耐震リフォームの補助金

こうしたリフォームをお考えの方は、お住まいの地域の自治体に問い合わせをしてみましょう。

 

2.耐震リフォームに活用できる補助金


日本は地震大国です。南海トラフ自身の心配も常日頃からニュースになり、心配なところです。大きな地震で住宅に甚大な被害が出ることもありえます。

耐震リフォームは、地震への備えとしてとても重要なリフォームです。補助金を用意している自治体も多いことから、リフォームの際に耐震工事も行うことを検討されている場合、ぜひ補助金制度を確認してください。

□耐震リフォーム対象の補助金例

【豊橋市】
豊橋市では、木造住宅無料耐震診断を行っています。
また、木造住宅耐震改修費補助金として、耐震リフォームの結果市が定める基準を満たした場合、90万円を上限として助成があります。

【豊川市】
豊川市では、木造住宅無料耐震診断を行っています。
また、木造住宅耐震改修費補助金として、耐震リフォームの結果市が定める基準を満たした場合、120万円を上限として助成があります。

この補助金は自治体ごとに支給額や耐震診断に掛かる費用が異なるので、まずはお住まいの地域の自治体に問い合わせをしてみましょう。

 

3.アパートリフォームに活用できる補助金


アパート経営をされている方の中には、入居者の数を確保するために部屋や設備のリフォームをする事を検討されている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

しかし費用をかけてリフォームしても、家賃との兼ね合いで採算が取れなければアパート経営は成り立ちません。そこでアパートリフォームで受けられる補助金制度を上手に活用し、入居者の増加を目指していきましょう。

アパートリフォーム対象の補助金例
・地域独自の住宅リフォーム助成金
・長期優良住宅化リフォームの補助金
・あんしん居住推進事業の補助金

「あんしん居住推進事業による補助金」を活用して、50万円の助成金をもらうことができたという事例があります。

「あんしん居住推進事業による補助金」は、制度が設けられてから日が浅く、認知度も低いのでねらい目です。

このように、リフォームに関する補助金や助成金は情報が日々更新されていくので、随時チェックしておくことをおすすめします。

 

4.バリアフリーリフォームに活用できる補助金




高齢者のためにバリアフリーリフォームを行う場合、「高齢者住宅改修費用助成制度」という制度が活用できる場合があります。要介護者、または要支援者がバリアフリーリフォームを行う場合に、助成金を受け取ることが出来る制度です。

バリアフリーリフォーム補助金を受給するための条件
・受給最高額は18万円
・要介護認定で「要支援」もしくは「要介護1~5」と認定されていること
・改修する住まいの住所が被保険者証の住所と同じで、本人が本当に居住していること

またこのほかにも、自治体が支給する補助金を活用できる場合があります。介護生活を送るうえで、住まいがバリアフリーかそうでないかは大変大きな問題です。介護される側だけでなくする側の負担を減らすことにもなるので、バリアフリーリフォームを行う場合は、ぜひ補助金を活用してください。

 

5.太陽光発電リフォームに活用できる補助金


エコロジーの観点から、新築住宅には太陽光発電のパネルが最初から設置されることが多いですが、リフォームの際にもパネルを設置することで自治体から補助金が出ます。発電した分だけ電気代がお得になることから、導入を検討される方もいらっしゃると思います。

太陽光発電システム設置に対する主な補助内容
・決められた一定金額の補助
・システム設置にかかる費用に応じ金額を補助
・発電のkw数に応じた金額の補助

これらの補助金は地方自治体によって異なるため、導入をする際には前もって問い合わせをするとよいでしょう。

※自治体によっては太陽光発電そのものを補助していない可能性もあります。

 

6.断熱リフォームに活用できる補助金


四季によって気温は大きく変化します。夏は涼しく冬は暖かく快適に過ごすためには、断熱リフォームはとても重要です。

断熱リフォームには補助金が出る可能性があります。ただし地方自治体ごとに補助金の有無や制度内容が異なるため、あらかじめ確認をするとよいでしょう。

断熱リフォーム対象の補助金例
・神奈川県相模原市:10万円を上限に費用の10%を補助
・京都府京都市:上限50万円

弊社では、床のリフォームする際には床下に断熱材を敷き詰めたり、全面リフォームの際には床下以外にも天井・壁にも断熱処理を施すリフォームをひんぱんに行っております。お客様からも「快適に過ごせるようになった」と、断熱リフォームは大変お喜びいただいております。

 

7.省エネリフォームの減税措置


最後に、補助金とは異なりますが利用することで結果的にリフォームをお得にできる、「省エネリフォームの減税措置」についてお伝えします。

省エネリフォームの減税措置とは
・断熱リフォームや太陽光発電の設置などの工事が対象
・所得税の控除、固定資産税の減額の2点が受けられる

省エネリフォームを行うと、減税措置のほかにも電気代が安くなるというメリットもあり、家計にやさしいリフォームといえます。

なお、所得税の控除と固定資産税の減額はそれぞれに手続き方法が異なるため、リフォームを行う前に確認をしておきましょう。

 

◆補助金を活用して賢く理想のリフォームを!◆


リフォーム活用できるさまざまな補助金についてお伝えしてきましたが、いかがでしたでしょうか。

補助金はその多くが地方自治体より支給されます。また補助金は新しい制度が設けられたり、廃止されることもあります。また自治体の予算内で儲けられるものであることから、タイミングによっては定員がいっぱいになって補助金や助成金を受けられないこともあります。

かしこく補助金を活用して、少しでもお得なリフォームができるようにしましょう。

リフォームを検討しはじめたら、まずは地方自治体にあなたが行うリフォームにどれだけ補助金や助成金が出る可能性があるかまず問い合わせをし、リフォーム費用の負担をなるべく減らして理想のリフォームを成功させてください!